【事例あり】成功につながるサイト改善のポイントを7つ紹介！

サイトの制作に携わった経験があったとしても、サイト改善まで実施した経験はないという人も多いでしょう。サイト改善にはサイト制作とは違った知識が求められるので、ポイントを確認しておかないと失敗しかねません。

そこで、今回の記事ではサイト改善で失敗しないためのポイントをいくつか紹介します。サイト改善の実例を交えながら紹介するので、サイト改善をこれから始めるという人も参考にしてください。

集客を目標としたサイト改善には、いくつか押さえておきたいポイントがあります。ここで紹介するサイト改善の手順をぜひ参考にしてみてください。

いきなりサイト改善に取り組むのではなく、まずはサイトが持つ本来の役割を確認しましょう。それぞれサイトの形式によって役割が異なるので、まずは改善したいサイトがどの種類に該当するかを把握してください。

コーポレートサイトは企業の顔となるサイトです。企業に関するあらゆる情報が発信されていて、さまざまな人が閲覧します。投資家や顧客はもちろん、自社の社員なども見るでしょう。あらゆる人が閲覧しても見やすいサイト作りをする必要があります。

ブランディングサイトは、企業が製品やサービスを紹介するのに特化したサイトです。サービスの認知を深めるためのコンテンツを発信し、見込み客を顧客へと育てるのを目的としています。

ECサイトは企業の製品やサービスを販売するのに特化したサイトです。近年ではブランディングサイトと融合させることで、販促と販売を効率化している企業も少なくありません。

採用サイトは、人材を採用することを目的としているサイトです。会社が求めている人物を採用するために、求める人物像や経験、実績などを掲載します。実際に働いている人の意見を掲載して、親近感を持たせることも大切です。

以上のようにサイトによってさまざまな種類があるので、まずはサイトごとの役割を把握することが大切です。役割を把握できれば、各サイトの改善目的も明確化するでしょう。

それぞれサイトが持つ役割を把握できたら、改善の目的を明確にしましょう。例えば、コーポレートサイトでより多くの認知を獲得するのが目的であれば、SEOを施して検索順位を改善する必要があります。

他にも採用サイトであれば、自社により優秀な人材がきてもらうためにCTAボタンまでの導線を考え直さなければいけません。以上の改善内容はあくまでも一例でしかないため、自社によって抱えている改善目的とその対策は異なります。

その他によくある改善の目的は以下の通りです。

どの改善目的の場合も、見つけるためには現状分析が必須です。

定量的な現状分析をすると、改善目的の発見や施策も考えやすくなります。現状分析に役立つツールを以下に記載するので、目的の発見が進まない場合は参考にしてください。

以上のようなツールを利用すれば改善目的も明確になります。目的さえ明確になれば定量的な目的である「KPI」も決定できるので、目的を達成できるような施策を考えましょう。

改善の目的が明確になればKPIを決定しましょう。KPIとは「Key Performance Indicator」の略称で、日本語で訳すと「重要業績評価指標」という意味です。改善目的に対する施策が適切に実施できているかどうかを定量的に表します。

KPIを確定することで結果を数値によって可視化できるだけでなく、目標達成までのプロセスが明確になります。また、KPIを社内のメンバーに共有することで、モチベーションアップにもつながるでしょう。

KPIを確定させるまでの手順は以下の通りです。

それぞれの手順を簡単に紹介します。

KGIとは「Key Goal Indicator」の略称で、「重要目標達成指標」という意味です。KPIがプロセスの評価基準とするのであれば、KGIは最終的な目標になります。そのため、KGIを設定する際は定量的な大目標を設定してください。

サイト改善においては「流入数を増やす」や「CVRの向上」などが当てはまります。KGIが設定できればKSF（重要成功要因）によって細分化してください。KSFにはKGIを達成するための手段が当てはまるので、「SNS運用」や「SEO対策」などが当てはまります。

SNS運用やSEO対策などのKSFからKPIを設定してください。例えば、SEO対策というKSFであれば、「流入数の増加」というKPIが設定可能です。この際に流入数には具合的な達成目標を設定して、「月間流入数で〇〇人」などとしてください。

また、KPIを設定する際には複数の課題が出てきても問題ありません。

いくつか出てきたKPIをわかりやすくするために、KPIツリーを設定しましょう。KPIツリーを設定すると目標達成に必要な施策がわかりやすくなります。KPIツリーに設定したKPIは定期的に結果をチェックしてください。

KPIを設定できれば、改善結果がどうなっているかを随時チェックしてください。サイト改善は施策を実行しただけでは終わらず、結果のチェックまでが一連の流れです。

インターネットの世界では、サイト改善が一度だけで終わるということはまずありえません。一度数値が改善されたとしても、市場を取り巻く環境は目まぐるしく変わるため、次々と改善が必要な点が生まれてきます。

改善結果をチェックしたうえで、足りない目標値に対してはPDCAサイクルを回しましょう。PDCAサイクルとは以下の単語の頭文字からとった略称です。

以上のPDCAサイクルを回すことはマーケティングにおける基礎的なフレームワークでもあるため、覚えておいて損はないでしょう。

サイト改善はユーザー理解が重要です。適切なユーザー像が設定できていなければ、ユーザーの需要を満たせない「質の低いサイト」になってしまいます。そのため、サイト改善がうまくいかない場合には、ターゲティングの設計をすることも大切です。

ターゲティングとはサイトを訪れるユーザー像を絞り込むことで、適切なコンテンツを提供できるようにする施策のことです。スマホを気軽に持つようになった現代において、ターゲティングしなければ全世界の人が対象となる可能性もあります。

実際にマイボイスコム株式会社の調査によると、スマホの保有率は全年代で86.9％です。日本の人口が1.2億人程度であることを踏まえると、1億人以上はスマホを保有している計算になります。

ターゲティングするには適切なユーザー像を描けなければ失敗の原因になります。ターゲティングに失敗しないためにも、以下の要素をもとに適切なユーザー像を描けるようにしてください。

サイト改善で成果を出すポイントはいくつかにわかれます。ただし、以下に紹介する7つのポイントさえ押さえておけば、失敗する確率を抑えられるでしょう。

自社サイトや競合サイトの分析は定期的に実施してください。特にインターネットの世界はライバルがあふれています。インターネットに関する統計をまとめている「internet live stats」の情報によると、世界中のWebサイトの数は19億以上にものぼります。

19億のサイトすべてがライバルではありませんが、それほどライバルの数も多いということです。そのため、Googleアナリティクスやヒートマップツールなどの分析ツールを利用して、定量的かつ定性的な分析ができるようにしてください。

分析ができるようになれば、自社の強みや改善点が見つかりやすくなります。

競合分析については下記の記事にて詳しく紹介しておりますので、あわせてご覧ください。

ターゲットを明確化することは、成果につながる改善への第一歩です。「internet live stats」が発表している情報によると、世界中のインターネットユーザー数は52億人以上にのぼります。

50億人以上のユーザーすべての需要を満たすコンテンツを発信するのは、ほぼ不可能です。届けたい層を絞り、しっかりとターゲッティングしていきましょう。ターゲットを設定する際にはペルソナにまで絞ってしまうのも1つの手段でしょう。

ペルソナとは具体的なターゲット象のことです。年齢や性別だけでなく、名前まで決めてしまう場合もあります。いずれにせよターゲットが具体的になるほど、サイト改善の施策を考えやすくなるでしょう。

なかなか離脱率を抑えられない場合は、ファーストビューをわかりやすくすることも大切です。ファーストビューとはサイトが最初に表示されている部分のことで、サイトの顔と言っても過言ではありません。

人はサイトに訪れてからわずか3秒の間に以下のことを考えます。

以上のことを踏まえると、ファーストビューではサイトのメリットを端的に提示する必要があります。数値を交えたキャッチフレーズや、一瞬で多くの情報を伝えられる動画などのコンテンツを利用して、効果的なファーストビューを設定しましょう。

ファーストビューに関しては下記の記事にて詳しく紹介しておりますので、あわせてご覧ください。

コンバージョンの数値が向上しない場合は、CTAボタンの配置を変更することも検討してください。CTAボタンとは、ユーザーを行動へつなげるためのアクションボタンのことで、資料請求や問い合わせボタンなどが該当します。ランディングページなどでよく見かける「資料請求はこちら！」というボタンがCTAボタンです。

せっかくCTAボタンを配置していても、導線ができていなければクリックにまでつながりません。そのため、ユーザーがクリックしている箇所をヒートマップツールで分析し、適切な位置にCTAボタンを配置してください。

問い合わせを増やす施策とCTAの設置方法を下記の記事にて詳しく紹介しておりますので、あわせてご覧ください。

ユーザーはPCだけでなく、スマホからもサイトへアクセスするものです。総務省が発表している「令和3年　情報通信白書」によると、2020年におけるインターネットの個人利用率は83.4％。さらに、端末別のインターネット利用率はスマホが68.3％、PCが50.4％と発表されています。

つまり、PCよりもスマホからのアクセスの方が増えているのが現状です。そのため、PC向けのサイト構成にするだけでなく、スマホ向けのサイト構成にする必要があります。

アクセス時に使用される媒体に応じて画面のデザインが変わる「レスポンシブデザイン」などを利用しながら、スマホユーザーの利便性を高めることも大切です。

検索結果が上位表示されない場合は、ユーザビリティが低い可能性があります。ユーザビリティとは「使いやすさ」を表すのが一般的です。しかし、真の意味のユーザビリティは国際規格のISO 9241-11によって以下のように規定されています。

ユーザービリティに関しては下記の記事にて詳しく紹介しておりますので、あわせてご覧ください。

「特定のユーザが特定の利用状況において、システム、製品又はサービスを利用する際に、効果、効率及び満足を伴って特定の目標を達成する度合い」

そのため、利便性はもちろんのこと、ユーザーが満足するようなコンテンツも提供しなければユーザビリティは向上しません。アクセス解析ツールやヒートマップツールを利用して、ユーザビリティの向上を目指しましょう。

19億以上も存在するWebサイトは今もなおその数を増やしていて、止まることを知りません。過去には効果的であった施策も、今となっては通用しない可能性もあります。そのため、Webマーケティングの世界においては効果検証と改善を継続的におこなわなければいけません。

効果検証における「なぜ？」というポイントは毎回考えるようにしてください。「なぜ流入数が減ったのか？」、「なぜCVRが向上したのか？」などと考えると根本的な改善策につながります。

期待通りの結果にならないかもしれませんが、「なぜ」を考え続ければいずれかは答えにたどり着くでしょう。すぐに答えを求めずに試行錯誤を繰り返して、長期的にPDCAサイクルを回していきましょう。

確かなノウハウをもとにサイト改善に取り組まなければ、失敗の原因につながりかねません。そのため、ここで紹介するサイト改善で失敗しないためのノウハウをもとに取り組むようにしてください。

サイト改善を失敗しないためには、専門的な知識を持っているWeb制作会社に依頼するのも1つの手段でしょう。Web制作会社と聞けば「サイト制作」のみを請け負っているように思われますが、実際のところはサイトの改善まで請け負っている場合が多いです。

Web制作会社を利用してサイト改善に取り組めば、以下のメリットが発生します。

時間的リソースに限界がある会社は、Web制作会社に依頼してみるのもよいでしょう。ただし、改善に関するすべてを丸投げしていると思わぬ結果になるかもしれません。そのため、作業の進捗状況は確認しながらサイト改善に取り組んでください。

もし知識のあるプロに依頼したい場合は、以下のボタンをクリックしてください。

サイト改善のポイントとして「ユーザビリティ」を意識することを記載しましたが、ユーザー視点でサイト改善に取り組むことも大切です。サイトを利用するのはあくまでユーザーなので、制作者が満足するサイトでもユーザーは満足しない可能性もあります。

そのため、ユーザーの視点に立ってサイト改善に取り組む姿勢が大切です。特に情報過多になりすぎているサイトは、いま一度コンテンツを整理するところから始めてください。

伝えたい情報を盛り込みすぎると、ユーザーが混乱して離脱する原因になりかねません。情報をたくさん伝えたい気持ちはわかりますが、企業目線でサイト改善に取り組むと、ユーザーにとって使い勝手が悪いサイトに仕上がってしまう可能性もあります。

サイト改善は以下のようなタイミングで実施するとよいでしょう。

大幅なサイト改善のタイミングとしては以上の通りです。とはいえ、インターネットの状況は常に変わり続けるので、定期的に改善ポイントを見つけることをおすすめします。例えば、四半期決済のタイミングに合わせて改善ポイントを見つけて、サイト改善に取り組むのもよいでしょう。

また、時代のニーズに合わせて掲載内容を変えたり、デザインを変えたりするのも改善のタイミングといえます。

ここでは実際にあったサイト改善の例を3つ紹介します。実例を参考にすると具体的なイメージが湧きやすくなり、サイト改善に取り組みやすくなるでしょう。

マーケティングツールを販売しているとある会社では、SEO対策を施すことで検索順位を改善しました。

総務省がおこなった「家計調査」によると、2020年の家計の支出額は2000年以降で最低水準を見せています。在宅需要が増えていくなかでイベントやブース出店による顧客獲得は難しく、デジタル施策に注力する必要がありました。

また、グローバルに展開している企業であるため、日本だけの個別対応が難しい背景があります。そのため、日本向けのサイトフォーマットやメッセージの対応を考えなければいけません。

主に以下3つのSEO対策を実施しました。

以上のSEO対策を実施することで、以下の成果を得られています。

東京を中心に英会話スクール事業を展開している会社の事例です。利用検討を考えているユーザーが適切に情報を検索できているかどうか調査することを目的としました。

「新設されたコースを適切にユーザーが発見できているかどうかが気になる」というご相談でした。新設されたコースであるため顧客からの認知度が低く、掲載している情報だけでユーザーが理解しているかも気になるとのこと。

まずは利用者属性の把握から開始します。実際に英会話教室を利用している生徒の保護者の属性を確認したところ、以下のような利用者像が明らかになりました。

以上のような利用者像が明確になったので、属性を絞ったうえで行動観察を実施。行動観察によって課題を分析することにしました。

これらの行動観察を続けていくうえで、以下の結果を発見できました。

以上の結果を踏まえて、ユーザーの行動や検索意図を加味したうえでのサイト改善に取り組めるようになっています。

アクセス数に対して問い合わせ件数が少ない場合の事例です。アクセス数が多いにもかかわらず、問い合わせ件数が少ない場合は入力フォームが利用しづらいことを疑いましょう。

商品やコンテンツに興味があれば、問い合わせまでクリックしてくれるはずです。しかし、問い合わせにまでつながっていないということは、以下の改善ポイントが考えられます。

以上のようにページ途中で離脱してしまう場合は、Googleアナリティクスの行動レポートから分析するのがおすすめです。また、ヒートマップツールを利用して離脱ポイントを探るのも効果的でしょう。

問い合わせフォームの利便性が悪い場合は、入力項目が多すぎるかもしれません。そのため、まずは必須入力項目を減らすことから始めます。

また、EFOツールを利用して入力フォームを最適化するのも1つの手段でしょう。

入力フォームを改善できたら、離脱率の増減を確認してください。離脱率が抑えられていれば、施策が成功したことになります。

サイト改善におけるポイントは以下の通りです。

サイト改善は複数のポイントさえ押さえておけば、失敗する可能性が低くなります。しかし、専門的な知識が必要であることは変わりないため、専門業者に依頼することも検討してください。