ブランディングの仕方がわからない｜具体的な手法と成功事例・失敗事例

商品やサービスをマーケティングしていく中で、「ブランディングの仕方がわからない」とお悩みの人も多いのではないでしょうか。

ブランディングは、商品の売上を持続的に伸ばしていくうえで非常に重要な要素の一つなのですが、「具体的に何をすればいいのかわからない」と考えてしまうこともあるでしょう。

そこで本記事では「ブランディングとは？」という基礎的なところから深掘りし、初心者でも使える実践的な知識を紹介していきます。

ブランディングは、ユーザーに対して商品やサービス・企業のイメージを幅広い層に知ってもらい、価値を高めるためにおこなう取り組みです。特にブランディングの特徴としては、以下のことが挙げられます。

こちらの2つの特徴について、詳しく見てみましょう。

ブランディングとは、商品に独自の付加価値をつけて差別化することです。他社にはない自社ならではの価値を商品やサービスに反映し、ブランドを構築していく作業もブランディングと呼びます。

また、構築されたブランドイメージに沿って、商品やサービスを開発する過程をブランディングと呼ぶこともあるでしょう。つまり、一般的にブランディングとは、ブランドを構築するための作業全般を指すことが多いです。

ブランディングで大切なのは、顧客に共感してもらうことです。顧客は、ブランドに対して共感したり、商品を見て想起したりすることで初めて意味をなします。

よって、「このブランドといえば、この商品だよね」と顧客に共感されるような商品やサービスを出してこそ、ブランディングの成功といえるでしょう。

企業や商品、サービスの価値をうまく伝えられず、ブランディングができていない…と悩む企業も多く、以下の3つのポイントが原因であることが考えられます。

それぞれの理由について詳しく見ていきましょう。

ブランディングのやり方がわかっていないと、当然企業の価値を上げることはできません。ブランディングを進めていくためには、ブランディングのやり方や順序を抑え、継続的に施策を続けていく必要があります。

ブランディングの具体的な手法については後ほど詳しく紹介しますので、ぜひそちらを参考にしてください。

競合商品との差別化ができていないとブランディングを進めることはできません。競合商品と差別化するためには、まず自社商品を詳しく把握しておく必要があります。把握しておきたいのは「商品の市場」「見込み顧客」などです。

競合との差別化ポイントを把握する際は、3C分析というマーケティングの基本となるワイヤーフレームを用いておこないましょう。差別化ポイントを把握したら、そのポイントをどの市場で展開することが望ましいのかを考えます。

事業を展開していく市場が決まったら、その市場の見込み顧客を選定し、ブランディングをはじめましょう。

ターゲット層やターゲット市場が定まっていないと、ブランディングは思うように進みません。顧客のニーズや考えに刺さらない商品やサービスを展開しても、ブランドが確立されづらいためです。

また、ターゲット層やターゲット市場を決めるだけでなく、ブランド要素やブランド体験を設定して、見込み顧客の購入を促すまでのフローを構築する必要もあるでしょう。

ブランディングをすることで、下記4つの良い効果を得られます。

それぞれどういった効果なのかを解説していきます。

ブランディングすることで、顧客満足度のアップにつながります。自社ブランドを確立することで、顧客も安心した状態で商品やサービスを購入できるためです。

たとえば、「○○社の商品なら安心して購入できる」「家商品の分野なら○○社の商品が欲しい」といったように、顧客に商品を想起してもらったり、安心して購入してもらったりできるようになります。

また、ブランディングを進めていく過程で、顧客とコミュニケーションをとったり、顧客にとって役立つ情報を提供したりすることで、満足度を向上させることも可能です。

ブランディングを進めることで、広告費用の削減にもつながります。ブランドが確立され、多くのユーザーに親しまれる企業になれば、広告費用を使わずとも商品を宣伝できるためです。

また、世間からの信頼や信用が高くなれば、高単価の商品やサービスも購入してもらえるようになるため、事業の利益率を高めることもできるでしょう。

さらに、ブランディングの向上は、既存顧客の離脱防止にもつながります。新規顧客の獲得は、既存顧客に商品を販売する場合の5倍のコストがかかるとされているため、既存顧客の離脱防止は、結果的に利益率の向上にもなるでしょう。

昨今では、多くの市場で低価格競争が起き、企業や従業員が疲弊する状況が続いています。この状況が続くと企業は規模を問わず、いずれは限界を迎えてしまうでしょう。

しかし、ブランディングの向上により、企業や商品の社会的価値が向上すれば「ブランド力」という付加価値が付くため、低価格競争に参加する必要がなくなります。低価格競争に参加せずとも、ブランド力による差別化で顧客からの支持を得られるためです。

ブランディングにより低価格競争から脱却することができれば、企業や従業員が疲弊する状況を打開できるため、企業経営もより安定感を増すでしょう。

ブランディングを進めることは、人材の確保にもつながります。

なぜなら、ブランディングにより企業の魅力や価値が高まれば、自社に興味を持ってくれる優秀な人材が増えるためです。

また、ブランドが確立された企業は、メディアなどからも注目が集まりやすくなるため、Web上での露出も増えます。多くのメディアに掲載されるようになれば、就職先・転職先として求職者の候補に上がることも多くなるでしょう。

さらに、ブランディングによって企業の価値観や風土が深く社内に浸透すれば、それを見た求職者に好印象を抱かれやすくなります。価値観や風土に共感した求職者は、企業とのマッチ度が高まるため、離職率の低下にもつながるでしょう。

次に、具体的なブランディングの手法を6つ紹介します。

それぞれがどういったブランディング内容なのかについてくわしく解説していきます。

BtoBブランディングとは、BtoB企業がブランディングを展開することを指します。BtoBブランディングをおこなっている企業はグローバルな企業に多い傾向があります。たとえば、オラクル、アクセンチュア、アドビシステムズなどです。

BtoBブランディングを成功させるためには、 Webコンテンツの充実化が欠かせません。情報収集の手段がインターネットとなる現代において、自社サイトのコンテンツを充実させることは必要不可欠であるためです。

具体的には、企業にとって役立つ情報やノウハウの発信が効果的になります。たとえば、顧客管理システムを扱う企業の場合、顧客管理をおこなっている企業の担当者に向けて、役立つコンテンツを発信します。コンテンツを見た担当者に「便利なサイトだ」と思わせることができれば、自社のファンになり、自社の顧客管理システムの購入につながるでしょう。

 Webコンテンツが多くのユーザーに見られるようになれば、次第にブランドが確立されていきます。こういった好循環ができれば、多くのユーザーに愛される企業になるでしょう。

BtoCブランディングとは、BtoC企業がブランディングをおこなうことを指します。昨今のBtoCブランディングは、さまざまなSNSを活用しながら実施する企業が増えています。

たとえば、アパレルブランドを展開するWYMは、 YouTube、Instagram、ECサイトを活用しながらブランディングをおこなっています。同社は、YouTubeで「女性に好印象を与える服装」「20代の男性におすすめの冬アイテム」といったコンテンツを配信し、「おしゃれに興味がある20代の男性」にリーチすることに成功しています。

さらに、YouTubeで獲得した見込み顧客をInstagramに誘導し、「自社のオシャレアイテム」「自社の商品で作ったコーディネーション」などを紹介することで、自社商品を効果的にアピールしています。そうした過程で顧客をナーチャリングし、最終的にECサイトに誘導する流れを確立することに成功しています。

このように、BtoCのブランディングは、さまざまなSNSを活用しながらおこなっていくことが主流となっています。また、BtoCブランディングをおこなっていない企業は、すでに成功している同業他社が「どういったコンテンツを発信しているか」をリサーチしてみるとよいでしょう。

インナーブランディングとは、自社の従業員（内側）からブランディングを展開していくことで、インターナショナルブランディングとも呼ばれています。

インナーブランディングの目的は、従業員に対してブランドのミッションや、ブランドのビジョンなどを共有し、一人ひとりに理解してもらうなかで、自分ごととして日々の業務に反映してもらうことです。

「なぜ内側からブランディングを展開していくのか？」という点については、ディズニーランドの事例を見てみれば一目瞭然でしょう。

ディズニーランドでは、従業員による高いパフォーマンスが顧客満足度を向上させ、その流れがブランディングにも直結しています。そして、ディズニーランドで働く従業員のように活き活きとした働き方が世の中に多く配信されれば、「ブランド力の向上」「求職者のエントリー増加」などにつながりやすくなるでしょう。

アウターブランディングとは、顧客や消費者（外側）に向けてブランディングを展開することです。広報活動を積極的におこない、自社のブランドを多くのユーザーに認知してもらうのが主な流れとなっています。

たとえば、エナジードリンクを日本に普及させたレッドブルがアウターブランディングを成功させた事例として有名です。レッドブルは、印象的なテレビCMを打ち出し、「翼を授ける」というキャッチコピーとともに多くのユーザーに認知されるようになりました。

さらにそこから、レッドブルは、エナジードリンクや自社イメージと相性が良いスポーツなどと協賛することで、リアルな世界での接点を増やしています。こうした活動により、レッドブルは多くの人に愛されるエナジードリンク販売会社へと成り上がったのです。

企業ブランディングとは、個々の商品・サービスではなく企業単位でブランディングを展開することです。

ブランディングを展開するのは、世間、従業員、消費者、株主、取引先を含むすべてのステークホルダーとなります。

近年でいうと、富士重工がスバルに企業名を変更したことを皮切りに、さまざまなブランディング施策を展開しました。企業ブランディングは、対象となるユーザーが多いため、基本的には Webサイトを活用することで展開していきます。

企業価値を高めるブランディングサイトについて下記の記事にて詳しく紹介しておりますので、あわせてご覧ください。

商品・サービスブランディングとは、その名のとおり、商品・サービス単位でブランディングを展開することです。

商品の見込み顧客にブランディングを展開し、売上の向上を図ることからブランドマーケティングと呼ばれることもあります。商品ブランディングの具体的な手法として挙げられるのは「商品ロゴの作成」「キャッチコピーの作成」「パッケージの作成」などです。

商品ロゴなどが浸透し、多くの顧客に認知されるようになれば、持続的な売上向上を実現させることもできます。また商品ロゴは、新開発した商品に反映させたり、類似したロゴを作成したりすることで、中長期的な運用を図ることも可能です。

ECサイトに関してのブランディングについては下記の記事にて詳しく紹介しておりますので、あわせてご覧ください。

企業や商品の価値を最大化させるブランドの構築なら、ぜひTHINkBALにお任せください。

ブランディングに関して、THINkBALが得意とする制作は下記のとおりです。

以下にて解説します。

THINkBALは、商品やサービスの価値を伝えるブランドサイトの制作を得意としています。ブランドサイトを通じて、企業の商品やサービスの魅力を的確に伝えることで、企業と商品、双方の価値を向上させることが可能です。

ブランディングは、Webサイトを通じておこなうのが基本とされているため、まだ着手していない企業はぜひ検討してみてください。

ブランドサイト制作の詳細はこちら

THINkBALでは、商品・サービスに特化してブランディングをおこなう際に活用できるサービスサイトの制作も得意としています。

サービスサイトを制作し、自社の商品やサービスの魅力や本来の価値を発信することでより多くのユーザーにリーチできるようになります。

サービスサイト制作の詳細についてはこちら

次に、ブランディングの成功事例を3つ紹介します。以下で一社ずつ紹介していくので、ぜひ参考にしてください。

ブランディングの成功事例として紹介する企業は次の3社です。

タニタは、体重計や調理機器など、主に健康器具を製造・販売しているメーカーで、「世界の人々の健康づくりに貢献する」というコンセプトを掲げています。

同社は、社員の健康水準を上げるために栄養価が高く、低カロリーの食事を提供する「社員食堂」をスタートさせました。社員食堂を通じて、健康に関心をもつ従業員が増えたことから、インナーブランディングの成功例であると言えるでしょう。

そのほかにも、同社は、社食や一般人の利用に向いている「タニタ食堂」を出店することで、企業ブランディングの向上を図っています。

マツダは、日本が世界に誇る大手自動車メーカーです。

同社は、販売シェアを伸ばすために、販売価格を大幅に値引きしたことにより、ブランドの価値を下げてしまったという失敗を経験しています。

そうした失敗から一転、新たに「社会のルールや常識に縛られずに生きる、人生のドライバーを応援する」というコンセプトに切り替え、差別化を図ったことで多くのユーザーから共感を得ることに成功しました。

一度の失敗から学び、リブランディングに成功した事例と言えるでしょう。

スターバックスジャパンは、「人々の心を豊かで活力あるものにするために「一人 ひとりのお客様、一杯のコーヒー、そしてひとつのコミュニティから」というミッションを掲げている企業です。

同社は、「気軽に集まれるコミュニティを提供する」という意思表示をするために、企業ロゴから「Coffee」という文字を消しています。

また、同社は、従業員の教育にも力を入れており、顧客から「いつも明るい」「接客が丁寧」など、多くの良い口コミを集めています。

したがって、同社はインナーブランディングとアウターブランディングの両方を成功させた事例だと言えるでしょう。

さまざまなメリットがあるブランディングには当然、多くのコストを必要とします。コストをかけたとしても必ず成功するという保障がないことに加え、短期で結果が出ることもありません。とくに、同業他社がすでにブランドを確立している場合、自社のブランディングにはより多くのコストが必要になることもあるでしょう。

そのため、ブランディングをおこなう際は、事前に立てる戦略が重要になります。確保できる予算のなかで、高い効果を発揮できる方法を考案する必要があるのです。

とはいえ、ブランディングには、専門性の高い知識やスキルを要するため、良い結果を得ることは容易ではありません。ですから「ブランディングしたけど失敗したくない」という場合は、積極的に社外のパートナーを頼りましょう。

ブランディングは、商品・サービスを多くのユーザーに知ってもらううえで非常に重要な役割を果たします。

ですから「ブランディングの仕方がわからない」という場合は、ブランディングを得意とする業者に依頼するなどして、できるだけ早めに着手するとよいでしょう。